日本産学フォーラムでバイエルン州が貢献

約30名の日本および海外からの澄明な後援者・パネリストの中に、バイエルン州から2名が登壇し、約150名の内外の参加者とともに議論を行いました。

冒頭にトヨタ自動車の張　富士夫　名誉会長と、榊原　定征　日本経団連会長からの挨拶があり、引き続いて4名の後援者による基調講演が行われました。

先ず、2006年ノーベル平和賞受賞者の無ハムド・ユヌス教授（Ｐｒｏｆ．　Ｍｕｈａｍｍａｄ　Ｙｕｎｕｓ）から、グラミン銀行設立をはじめとしたソーシャル・ビジネスの意義と成果について講演があり、引き続いてミュンヒナー・クライス理事長のマイケル・ダウリング教授（Ｐｒｏｆ．　Ｍｉｃｈａｅｌ　Ｄｏｗｌｌｉｎｇ）が、ドイツ伝進展中のインダストリー4.0について講演し、バイエルン州での実例も挙げつつ、将来社会への展望を語りました。

このほか基調講演としては、23日にＧＥジャパンＣＥＯの熊谷昭彦氏、ＩＢＭ基礎研究所担当副社長のダリオ・ギル氏、24日に慶應義塾大学総長の清家　篤氏、シンガポール国立大学タン・チョー・チョアン学長、ＭＩＴ　Ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ　Ｓｃｉｅｎｃｅ　ａｎｄ　Ｈｕｍａｎ　Ｄｙｎａｍｉｃｓ研究所のアレックス・サンディ・ペントランド所長が登壇し、それぞれ印象深い講演を行いました。

3つのパラレル・セッションの第一「持続的な社会への挑戦（Ｔｒａｎｓｆｏｒｍｉｎｇ　Ｓｏｃｉｅｔｙ　ｔｏｗａｒｄs　Ｓｕｓｔaｉｎａｂｉｌｉｔｙ）」では、バイエルン州駐日代表部の持田侑宏顧問がディカサントとして「Ｒｅｍｏｖｉｎｇ　Ｗａｌｌｓ　ｔｏｗａｒｄ　Ｉｎcｌｕｓｉｖｅ　Ｓｏｃｉｅｔｙ」と題し、日独の現状を比較し、バイエルン州でのクラスター活動による中小企業の共働について紹介しつつ、議論しました。

この2日間に、人々にとっての新しい価値の方向と、科学技術の貢献について、国連の設定した目標「ＳＤＧｓ（Ｓｕｓｔaｉｎａｂｌｅ　Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ　Ｇｏａｌｓ）」も視野に入れつつ、興味深い講演や議論が行われました。